宮崎県で注文住宅を建てる方必見｜異常気象における今後の家造りの変化と災害対策
2026年02月06日
宮崎県で注文住宅を検討中の方にとって、近年激甚化する台風や線状降水帯、南海トラフ地震への備えは避けて通れない課題です。
この記事では、異常気象リスクを踏まえた今後の家造りの変化と、宮崎の地域特性に合わせた具体的な災害対策について解説します。
結論として、これからの住まいには耐震性だけでなく、強風に耐える耐風等級の確保や水害対策、停電時でも生活を維持できるレジリエンス性能が不可欠です。
土地選びから設備導入まで、家族の命と資産を守るための必須知識をお伝えします。
目次
宮崎県における異常気象の現状と住宅へのリスク
宮崎県は「日本のひなた」と称される温暖で過ごしやすい気候が魅力ですが、一方で台風の通り道となることが多く、地震のリスクも抱えた地域です。
近年は気候変動の影響により、過去のデータを上回る豪雨や強力な台風の接近が増加しており、これから注文住宅を建てる際には、これらの「災害リスク」を正しく認識し、数十年先まで安心して暮らせる対策を講じることが不可欠です。
大型化する台風と強風による建物被害の増加
宮崎県は地理的要因から台風の接近数が多く、古くから「台風銀座」とも呼ばれています。
しかし、近年の台風は海水温の上昇に伴い、勢力を維持したまま、あるいは発達しながら九州に接近・上陸するケースが目立っています。
特に記憶に新しいのが、2022年（令和4年）9月の台風14号です。
この台風は「過去最強クラス」の勢力で九州に接近し、宮崎県内では記録的な暴風と大雨に見舞われました。
県内では最大瞬間風速が30m/sを超える地点が相次ぎ、屋根瓦の飛散や窓ガラスの破損、大規模な停電など、住宅への直接的な被害が多発しました。
また、強風による飛来物が近隣の住宅を傷つけるトラブルも発生しており、自身の家を守るだけでなく、周囲への被害を防ぐための「耐風性能」が、現代の家づくりでは必須条件となっています。
参考：令和5年版 防災白書｜特集2 第3章 令和4年台風第14号による災害 – 内閣府
線状降水帯の発生頻度と水害リスクの高まり
近年、台風と並んで警戒が必要なのが「線状降水帯」による集中豪雨です。
積乱雲が次々と発生し、列をなして同じ場所を通過し続けることで、数時間にわたり猛烈な雨が降り続きます。
九州地方はこの線状降水帯が発生しやすい地域の一つであり、予測が難しい突発的な大雨による水害リスクが高まっています。
短時間に大量の雨が降ることで、河川の氾濫だけでなく、下水道の処理能力を超えて水が溢れ出す「内水氾濫」が市街地でも発生しやすくなります。
これにより、ハザードマップ上では浸水想定区域外とされている場所でも、床下浸水などの被害に遭う可能性が否定できません。
これからの家造りでは、土地の標高や排水環境を十分に調査し、基礎を高くするなどの対策が求められます。
南海トラフ地震を見据えた複合災害への懸念
宮崎県で家を建てる上で避けて通れないのが、南海トラフ地震への備えです。
日向灘を震源とする地震は繰り返し発生しており、2024年8月には日向灘を震源とする最大震度6弱の地震が発生し、「南海トラフ地震臨時情報（巨大地震注意）」が発表されました。
政府の被害想定によると、南海トラフ巨大地震が発生した場合、宮崎県内の広い範囲で震度6強から震度7の激しい揺れが想定されています。
また、沿岸部では地震発生からわずか数十分で巨大津波が到達する恐れがあり、揺れへの対策と津波からの避難計画の両立が重要です。
| 項目 | 想定される状況 |
|---|---|
| 最大震度 | 震度7（宮崎市、延岡市、日向市など13市町） |
| 津波の高さ | 10mを超える大津波が想定される地域あり |
| 津波到達時間 | 最短約18分（宮崎市）など極めて短い |
さらに懸念されるのが、台風シーズンに地震が発生する「複合災害」です。
暴風雨の中で避難所へ移動することは困難を極め、停電下での在宅避難を余儀なくされるケースも想定されます。
こうしたリスクを踏まえ、住宅そのものがシェルターとしての機能を果たす「レジリエンス（回復力）」の高い設計が、今後の宮崎の家づくりにおけるスタンダードとなっていきます。
参考：南海トラフ地震で想定される震度や津波の高さ – 気象庁
異常気象における今後の家造りの変化と重要ポイント
宮崎県での家づくりにおいて、これまでは「南海トラフ地震」への備えとして耐震性が最優先されてきました。
しかし、近年の気候変動により、台風の大型化や線状降水帯による豪雨、そして命に関わるほどの猛暑が日常化しつつあります。
これからの宮崎の注文住宅では、地震への強さはもちろんのこと、風水害や熱波といった複合的な災害リスクに対応できる「多角的な防災性能」が求められます。
単に頑丈なだけでなく、インフラが寸断された状況でも家族の命と生活を守り抜くための、新しい家造りの基準について解説します。
耐震等級だけでなく耐風等級も重視する構造計画
台風の通り道となりやすい宮崎県では、地震に対する「耐震等級」と同様に、風に対する強さを示す「耐風等級」の確保が極めて重要です。
建築基準法では地域ごとにその場所の過去の風害データなどに基づいて「基準風速」が定められており、宮崎県内の多くの地域では34m/sから36m/sという高い数値が設定されています。
一般的な木造住宅では、耐震等級3（最高等級）を取得していても、耐風等級に関しては標準の等級1のままというケースが少なくありません。
しかし、瞬間最大風速が50m/sを超えるようなスーパー台風が襲来した場合、等級1では屋根や構造躯体に甚大なダメージを受けるリスクがあります。
そのため、これからの宮崎の家づくりでは、耐風等級においても最高ランクである「等級2」を目指すべきです。
また、これらの等級を確実なものにするためには、簡易的な壁量計算ではなく、より詳細な「許容応力度計算」による構造計算を実施することが推奨されます。
| 等級の種類 | 等級1（建築基準法レベル） | 最高等級（推奨） | 宮崎での重要性 |
|---|---|---|---|
| 耐震等級 | 震度6強～7程度の地震で倒壊しない | 等級3 （等級1の1.5倍の強さ） |
南海トラフ地震対策として必須 |
| 耐風等級 | 50年に一度の暴風（基準風速）で倒壊しない | 等級2 （等級1の1.2倍の強さ） |
大型台風の直撃・強風対策として極めて重要 |
断熱性能と気密性能を高めて猛暑や停電に備える
異常気象による気温上昇は、宮崎県の高温多湿な夏をさらに過酷なものにしています。
断熱性能（UA値）と気密性能（C値）を高めることは、単なる省エネや快適性のためだけでなく、災害時の「シェルター」としての機能を高めることにつながります。
例えば、台風災害などで真夏に停電が発生した場合、断熱性能が低い家ではまたたく間に室温が上昇し、熱中症のリスクが高まります。
一方で、HEAT20 G2グレード（断熱等級6）以上の高断熱住宅であれば、外気の影響を受けにくく、日射遮蔽を適切に行うことで、エアコンが止まっても一定時間は室内の涼しさを維持しやすくなります。
また、宮崎特有の湿気対策としても気密性は重要です。隙間の多い家では、台風時の強風によって雨水や湿気が壁体内に侵入し、カビや腐朽の原因となる可能性があります。
高気密施工（C値1.0以下、理想は0.5以下）を徹底することで、構造躯体を湿気から守り、住宅の長寿命化を図ることができます。
省エネ基準については国土交通省の省エネ住宅関連ページなどで最新の動向を確認し、将来の基準引き上げを見据えた性能を確保しましょう。
災害時でも自宅で生活を維持できるレジリエンス住宅
大規模災害が発生した際、避難所へ移動するのではなく、住み慣れた自宅で避難生活を続ける「在宅避難」の考え方が広まっています。
これを実現するのが、災害に対する回復力や適応力を持った「レジリエンス住宅」です。
レジリエンス住宅では、日常時と非常時を切り離さずに考える「フェーズフリー」の設計思想が取り入れられます。
具体的には、以下のような機能を持たせることで、ライフラインが停止しても数日間は自立した生活が可能になります。
- エネルギーの自立：太陽光発電システムと蓄電池、またはV2H（Vehicle to Home）システムを連携させ、停電時でも電気を使えるようにする。
- 水の確保：エコキュートのタンク内のお湯を生活用水として取り出せるようにしたり、雨水貯留タンクを設置してトイレの流し水に利用したりする。
- 備蓄の日常化：パントリー（食品庫）を広めに設け、ローリングストック法を用いて食料や日用品を自然に備蓄できる間取りにする。
このように、建物の「構造的な強さ」に加えて「生活を持続させる機能」を組み込むことが、異常気象時代における宮崎の家造りの新たなスタンダードとなりつつあります。
宮崎県の注文住宅で取り入れるべき具体的な災害対策
宮崎県は「日本のひなた」と呼ばれるほど温暖で過ごしやすい気候である一方、台風の通り道になりやすく、年間の降水量も全国トップクラスの多さを記録することがあります。
これからの家造りでは、単にデザインや間取りを優先するだけでなく、宮崎特有の気象リスクに対応した具体的なハード面の対策が不可欠です。
ここでは、宮崎県で注文住宅を建てる際に、設計段階で必ず検討すべき3つの重要な災害対策について解説します。
飛来物から窓を守る防災ガラスとシャッターの採用
宮崎県に接近・上陸する台風は勢力が強く、猛烈な風を伴うケースが少なくありません。
住宅の台風被害で最も警戒すべきなのは、強風そのものではなく、強風によって飛ばされてくる「飛来物」による窓ガラスの破損です。
万が一、飛来物によって窓ガラスが割れると、そこから暴風が一気に室内に吹き込みます。
その風圧によって屋根が内側から押し上げられ、最悪の場合は屋根ごと吹き飛ばされてしまうリスクがあります。これを防ぐためには、開口部の強化が最優先事項となります。
防災安全合わせガラスの導入
近年、標準仕様として採用が増えているのが「防災安全合わせガラス」です。
これは2枚のガラスの間に、厚みのある特殊な樹脂中間膜（60ミル以上推奨）を挟み込んだものです。
一般的な複層ガラス（ペアガラス）は断熱性には優れていますが、耐貫通性能は高くありません。
一方、防災安全合わせガラスは、瓦や小石などの飛来物が衝突しても貫通しにくく、万が一割れても破片が飛散しないため、室内への風の侵入と怪我のリスクを大幅に軽減できます。
詳しい性能や試験データについては、一般社団法人 板硝子協会のウェブサイトなどで確認し、ハウスメーカーや工務店に相談することをおすすめします。
電動シャッターと雨戸の設置
デザイン性を重視してシャッターや雨戸を設置しない住宅も増えていますが、宮崎県においては設置を強く推奨します。
特に、大きな掃き出し窓や2階の窓には必須と言えます。
採用する際は、窓を開けずに室内から操作できる「電動シャッター」が便利ですが、停電時にも手動で開閉できる機能が付いているか必ず確認してください。
停電時に閉まったまま開かなくなると、避難経路が断たれる恐れがあるためです。
浸水被害を想定した基礎の高さと電気設備の配置
宮崎県では台風だけでなく、線状降水帯による集中豪雨や、大淀川・五ヶ瀬川などの河川氾濫リスクも無視できません。
ハザードマップで浸水想定区域に入っていないエリアであっても、排水能力を超えた雨による「内水氾濫」への備えが必要です。
基礎の高さ（GL設定）の工夫
一般的な住宅の基礎の高さは、地面（GL：グランドライン）から40cm〜45cm程度ですが、浸水リスクがある地域では、この設定を高くすることを検討しましょう。
敷地全体を盛土して嵩上げするか、基礎そのものを高くする「高基礎」を採用することで、床下浸水や床上浸水のリスクを物理的に遠ざけることができます。
室外機や給湯器の嵩上げ設置
近年の水害で多発しているのが、エアコンの室外機やエコキュート（給湯器）、蓄電池などの電気設備が水没し、故障してしまうケースです。
これらが故障すると、家が無事でも生活を続けることが困難になります。
国土交通省が公表している「建築物における電気設備の浸水対策ガイドライン」などを参考に、以下の対策を講じることが重要です。
- 専用架台の使用：コンクリートブロックではなく、高さのある金属製架台（ハイベース）を使用して設置位置を上げる。
- 設置場所の変更：可能であれば、浸水リスクの低い2階のバルコニーや、屋根のある高い位置に設置スペースを確保する。
太陽光発電と蓄電池によるエネルギー自給自足システム
災害時にライフラインが寸断された際、最も困るのが「停電」です。特に夏場の台風による停電は、エアコンが使えないことによる熱中症リスクを高めます。
宮崎県は、快晴日数や日照時間が全国でもトップクラスであり、太陽光発電の発電効率が非常に高い地域です。
この恵まれた気候特性を活かし、太陽光発電と蓄電池を組み合わせたエネルギーの自給自足システムを構築することは、極めて有効な防災対策となります。
停電時の生活を守る蓄電池の選び方
蓄電池を導入する際は、停電時に家中の電気を使えるようにするか、特定の部屋だけ使えるようにするかで選ぶ機器が変わります。
予算と災害時の生活イメージに合わせて選択しましょう。
| タイプ | 全負荷型 | 特定負荷型 |
|---|---|---|
| 特徴 | 停電時でも家中のすべてのコンセント・照明が使用可能。200V機器（エアコンやIH）も使える製品が多い。 | あらかじめ指定した特定の回路（例：冷蔵庫とリビングの照明、コンセント1箇所など）のみ電気が使える。 |
| メリット | 普段とほぼ変わらない生活が送れる。 オール電化住宅と相性が良い。 |
導入コストを抑えられる。 消費電力が少ないため、蓄電池の電気が長持ちしやすい。 |
| デメリット | 機器本体の価格が高め。 使いすぎると蓄電池の残量がすぐになくなる。 |
エアコンやIH調理器など、大きな電力を使う家電が使えない場合が多い。 |
電気自動車（EV）を活用したV2H
蓄電池の代わりに、電気自動車（EV）の大容量バッテリーを住宅の電源として活用する「V2H（Vehicle to Home）」システムも注目されています。
一般的な家庭用蓄電池よりも容量が大きいため、長期間の停電にも対応しやすく、宮崎県のような車社会の地域では導入メリットが大きいシステムです。
日頃からの備えについては、宮崎県庁の「風水害に関する心得」なども参照し、ハード（家）とソフト（知識・備蓄）の両面から対策を進めていきましょう。
災害に強い家づくりを実現するための土地選び
宮崎県で注文住宅を建てる際、建物の性能向上はもちろん重要ですが、それ以上に根本的な対策となるのが「土地選び」です。
近年激甚化する台風や豪雨、そして発生が懸念される南海トラフ地震などの災害リスクは、立地条件によって被害の大きさが劇的に変わります。
異常気象時代において、長く安心して暮らすためには、土地が持つ本来のリスクを正しく評価し、避けるべき場所と対策が必要な場所を見極める視点が不可欠です。
ハザードマップで確認する浸水想定区域と土砂災害警戒区域
土地探しにおいて最初に確認すべき資料が、各自治体が公開しているハザードマップです。
宮崎県は台風の通り道となることが多く、大淀川や五ヶ瀬川といった一級河川の流域では、大規模な水害リスクが想定されています。
また、山間部や造成地では土砂災害のリスクも無視できません。
土地を購入する前には、検討しているエリアがどのような災害リスクを抱えているかを、国土交通省 ハザードマップポータルサイトや自治体の防災マップで必ず確認しましょう。
特に以下の項目は、命と資産を守るための最重要チェックポイントです。
複数の災害リスクを重ねて確認する重要性
災害リスクは単独で存在するとは限りません。
例えば、大雨の際には河川の氾濫（洪水）と同時に、下水道の処理能力を超えて水が溢れる内水氾濫が発生する可能性があります。
また、沿岸部では地震時の津波リスクも考慮しなければなりません。
これらを複合的に判断するために、以下の表のような視点で土地のリスクを分類・整理することをおすすめします。
| リスク種別 | 確認すべきマップ上の項目 | 土地選びと家造りへの影響 |
|---|---|---|
| 洪水・内水氾濫 | 浸水想定区域（浸水深） | 浸水深が床下（0.5m未満）か床上かにより、基礎の高さ上げや電気設備の配置計画が変わります。3.0mを超える区域では2階リビングや垂直避難の検討が必要です。 |
| 土砂災害 | 土砂災害警戒区域（イエローゾーン） 特別警戒区域（レッドゾーン） |
イエローゾーンでは擁壁の設置など対策工事が必要になる場合があります。レッドゾーンは住宅建築自体に厳しい制限がかかるため、原則として避けるべきです。 |
| 津波・高潮 | 津波浸水想定区域 高潮浸水想定区域 |
宮崎県の沿岸部では、南海トラフ地震による津波到達時間と高さを確認し、避難タワーや高台への経路が確保できる立地を選定します。 |
宮崎県独自の地理情報システムの活用
宮崎県では、県内の災害リスクや避難施設の情報などを統合的に閲覧できる宮崎県地理情報システム（ひなたGIS）を公開しています。
このシステムを利用すれば、検討中の土地における土砂災害警戒区域や津波浸水想定などを、航空写真と重ね合わせて詳細に確認することが可能です。
不動産会社からの説明だけでなく、施主自身がこうした公的な一次情報を確認することが、後悔のない土地選びにつながります。
地盤の強さと過去の災害履歴を調査する重要性
ハザードマップで表面的なリスクを避けたとしても、足元の「地盤」が弱ければ、地震時の揺れの増幅や液状化、建物の不同沈下といった被害を招く恐れがあります。
特に異常気象による長雨は地盤を緩ませる原因ともなるため、地盤の質は見えない災害リスクそのものです。
土地の成り立ちと古地図の活用
現在の見た目が綺麗な更地であっても、過去にどのような土地であったかを知ることは非常に重要です。
かつて田んぼや沼地、河川の一部であった場所を埋め立てた土地は、地盤が軟弱である可能性が高く、地震時の液状化リスクも高まります。
「古地図」や「旧版地形図」を確認し、数十年前にその土地がどのような用途で使われていたかを調べましょう。
地名に「沼」「谷」「深」「田」などの水に関連する漢字が含まれている場合も、元々低湿地であった可能性を示唆しているため注意が必要です。
現地確認で見るべき周辺環境の微地形
データ上の調査に加え、実際に現地に足を運び、周囲の環境を観察することも大切です。
特に以下の点は、大雨時の水はけや災害リスクを直感的に判断する材料になります。
- 周囲との高低差： 前面道路や隣地よりも敷地が低くなっていないか。低い場合、豪雨時に雨水が敷地内に流れ込むリスクがあります。
- 近隣のブロック塀や基礎： 周辺の古い家の基礎や塀に、ひび割れや沈下の跡がないか。これらは地盤が弱いエリア特有の兆候である可能性があります。
- マンホールの位置： 道路上のマンホールが周囲より突き出ている場合、過去に地盤沈下が起きている可能性があります。
最終的には、購入前に専門家による地盤調査（スウェーデン式サウンディング試験など）を行い、必要に応じて地盤改良工事の予算を確保しておくことが、災害に強い家づくりを完遂するための必須条件となります。
まとめ
宮崎県での家づくりにおいて、激甚化する異常気象への対策はもはや避けて通れません。
大型台風や水害、南海トラフ地震のリスクを踏まえ、耐震性だけでなく耐風性能や浸水対策を強化することが不可欠です。
また、太陽光発電や蓄電池を備えたレジリエンス住宅は、停電時でも生活を守る要となります。
ハザードマップに基づいた安全な土地選びと、高性能な構造・設備を組み合わせることで、永く安心して暮らせる住まいが実現します。
これからの注文住宅は、災害に「耐える」だけでなく「備える」視点で計画を進めましょう。
