台湾で地震発生 0時5分ごろ｜今後の余震の可能性と旅行者が注意すべき点

2025年12月28日

台湾で0時5分ごろに発生した地震について、気象当局の発表に基づく震源地やマグニチュード、津波警報の有無といった詳細な情報をまとめました。

この記事を読むことで、台北や花蓮などの主要都市における揺れの大きさや被害状況、停電・断水といったインフラへの影響を正確に把握することができます。

結論として、気象署などの専門機関は今後1週間程度、同規模の余震が発生する可能性があるとして警戒を呼びかけています。

そのため、現在台湾に滞在中の方はMRT（地下鉄）や台湾高速鉄道（新幹線）、空港のフライト情報を直ちに確認し、安全確保を最優先に行動する必要があります。

また、これから台湾への渡航を計画している方に向けて、旅行の延期やキャンセルを判断するための基準や、現地の緊急連絡先についても解説していますので、万が一の事態に備えるための情報源としてお役立てください。

1 0時5分ごろに台湾で発生した地震の概要と震源地
- 1.1 気象当局が発表したマグニチュードと震源の深さ
- 1.2 各地の震度および津波警報の有無
2 現地の被害状況とインフラへの影響
- 2.1 台北や花蓮など主要都市での揺れと被害
- 2.2 停電や断水などライフラインの状況
3 気象署が警告する今後の余震の可能性
- 3.1 今後1週間程度は同規模の地震に警戒が必要
- 3.2 過去の台湾地震の事例から見る余震の傾向
4 台湾旅行中の方が直ちに確認すべき交通情報
- 4.1 台北MRTや台湾高速鉄道の運行状況
- 4.2 桃園国際空港と松山空港のフライト発着情報
5 これから台湾へ渡航する旅行者が注意すべき点
- 5.1 旅行の延期やキャンセルを判断する基準
- 5.2 現地での緊急連絡先と日本台湾交流協会の情報
6 まとめ

0時5分ごろに台湾で発生した地震の概要と震源地

日本時間の2025年12月28日午前0時5分ごろ（現地時間27日23時5分ごろ）、台湾北東部沖を震源とする強い地震が発生しました。

深夜帯の発生であり、就寝中の多くの人々が激しい揺れに見舞われました。

この地震は台湾全土で有感となったほか、日本の沖縄県の一部でも揺れを観測しています。

気象当局が発表したマグニチュードと震源の深さ

台湾の中央気象署および日本の気象庁が発表した地震の詳細は以下の通りです。

台湾当局の発表ではマグニチュード7.0という規模の大きな地震であることが確認されていますが、震源が比較的深かったことが特徴として挙げられます。

項目	詳細情報
発生日時（日本時間）	2025年12月28日午前0時5分ごろ
震源地	台湾北東部沖（宜蘭県庁の東約32.3km）
地震の規模（マグニチュード）	M7.0（台湾中央気象署発表） M6.7（日本気象庁発表）
震源の深さ	約72.8km

今回の地震は、フィリピン海プレートとユーラシアプレートの境界付近で発生したもので、規模に対して震源が深かったため、広範囲に揺れが伝播しました。

台湾の中央廣播電臺などの報道によると、これは1999年の921大地震や2024年の花蓮地震に続く、近年でも最大級の規模とされています。

各地の震度および津波警報の有無

この地震により、台湾各地および日本の先島諸島で揺れが観測されました。

震源に近い宜蘭県や花蓮県だけでなく、首都である台北市や新北市でも強い揺れを感じています。

台湾国内の震度（台湾基準）：
- 最大震度4：宜蘭県、花蓮県、台北市、新北市、桃園市、新竹県、台中市など
- 震度3～2：台南市、高雄市などを含む台湾全土
日本国内の震度（日本基準）：
- 最大震度3：沖縄県（石垣島、与那国島など）

津波に関しては、日本の気象庁より「若干の海面変動があるかもしれないが被害の心配はない」との予報が発表されました。

台湾当局からも津波による直接的な被害の警報は出されていません。

ただし、今後1週間程度は同程度の規模の余震が発生する可能性があるため、日本気象協会などの最新情報を継続して確認することが推奨されます。

現地の被害状況とインフラへの影響

日本時間2025年12月28日午前0時5分ごろ（台湾時間27日午後11時5分ごろ）に発生した台湾北東部沖を震源とするマグニチュード7.0の地震により、台湾各地で強い揺れが観測されました。

現時点で確認されている主な被害状況と、旅行者が特に気をつけるべきインフラへの影響について詳細を解説します。

台北や花蓮など主要都市での揺れと被害

台湾の中央気象署の発表によると、震源に近い宜蘭県や花蓮県だけでなく、台北市や新北市などの北部都市圏でも最大震度4（台湾基準）を観測しました。

この揺れにより、台北市内では建物が激しく揺れましたが、現時点では大規模なビルの倒壊や深刻な人的被害の報告は入っていません。

一方で、一部の施設では物理的な被害が確認されています。

主要な空の玄関口である桃園国際空港では、ターミナル内の天井パネルの一部が落下する被害が発生しました。

空港を利用予定の方は、足元の安全確認や修復作業によるエリア規制に注意が必要です。

各地の震度および主な被害状況は以下の通りです。

主要都市の震度と被害状況（2025年12月28日時点）
地域	最大震度（台湾基準）	主な状況
宜蘭県	震度4	震源に最も近く激しい揺れ。一部地域で停電発生。
花蓮県	震度4	落石等の警戒が必要だが、主要市街地で壊滅的な被害報告なし。
台北市・新北市	震度4	MRTが一時徐行・点検。建物への目立った被害は限定的。
桃園市	震度4	桃園国際空港で天井の一部が落下。

停電や断水などライフラインの状況

地震発生直後、震源に近い宜蘭県東澳地区などを中心に約3,500世帯で一時的な停電が発生しました。

しかし、台湾電力の迅速な対応により、その多くは短時間で復旧しています。

台北市や高雄市などの主要都市部においては、大規模な停電や断水は報告されておらず、都市機能は維持されています。

産業への影響については、半導体受託生産大手のTSMC（台湾積体電路製造）が、安全手順に従い一部の工場で従業員を一時退避させましたが、初期点検で異常がないことを確認し、すでに生産ラインへ戻っているとの情報があります。

交通インフラに関しては、台北MRT（地下鉄）や台湾高速鉄道（台湾新幹線）が地震検知システムにより一時的に運転を見合わせたり、低速走行での安全確認を行ったりしました。

中央廣播電臺の報道によると、鉄道や道路などの主要インフラに深刻な損壊はなく、点検を終えた路線から順次、通常運行体制へと戻りつつあります。

ただし、余震の影響で遅れが生じる可能性があるため、移動の際は最新の運行情報を確認することが推奨されます。

気象署が警告する今後の余震の可能性

台湾の中央気象署（CWA）は、今回の地震発生を受けて臨時記者会見を開き、今後の余震活動について公式な見解を発表しました。

台湾はフィリピン海プレートとユーラシアプレートが交差する複雑な地質構造上に位置しており、大規模な地震の後は活発な地震活動が続く傾向にあります。

現地に滞在中の方やこれから渡航予定の方は、気象署が発表する最新の情報を常に確認するようにしてください。

今後1週間程度は同規模の地震に警戒が必要

中央気象署の発表によると、今回の地震はマグニチュード7.0、震源の深さが約72.8kmと推定されています。

この規模の地震が発生した場合、震源周辺の地殻が不安定な状態が続くため、気象署は「今後3日から1週間程度は、マグニチュード5.5から6.0クラスの余震が発生する可能性がある」として、強い警戒を呼びかけています。

特に今回の震源となった台湾北東部沖（宜蘭県近海）は、過去にも大規模な地震が繰り返し発生しているエリアです。

震源が比較的深かったため、台湾全土で広範囲に揺れが観測されましたが、余震においても同様に広範囲で有感地震となる可能性があります。

旅行中の方は、就寝時や入浴時など、とっさの行動が取りにくい場面での避難経路をあらかじめ確認しておくことが重要です。

最新の地震情報や警報については、台湾中央気象署（CWA）公式サイトでリアルタイムに確認することができます。

過去の台湾地震の事例から見る余震の傾向

台湾で過去に発生した大規模地震の事例を見ると、本震発生後も長期間にわたって余震活動が継続するケースが多く見られます。

特に2024年4月に発生した花蓮地震や、1999年の921大地震などの事例は、旅行者が今後のリスクを理解する上で重要な参考材料となります。

以下の表は、近年の台湾における主要な地震と、その後の余震活動の傾向を整理したものです。

地震名称（発生時期）	本震の規模	余震活動の特徴と傾向
花蓮地震（2024年4月）	M7.2	発生から1ヶ月以上、M5クラスの余震が断続的に発生。特に発生直後の3日間は頻発した。
台湾集集地震（1999年9月）	M7.3（Mw7.6）	内陸直下型で甚大な被害。本震の約100時間後にM6.8の最大余震が発生するなど、長期化した。
台東地震（2022年9月）	M6.8	前震と思われる地震の後に本震が発生。その後も数週間にわたり活発な活動が続いた。

これらのデータからも分かるように、M7クラスの地震が発生した後は、数日後に本震に近い規模の大きな余震が発生するリスクもゼロではありません。

特に山間部（タロコ渓谷など）や沿岸部の景勝地では、地震による地盤の緩みで落石や土砂崩れが発生しやすくなっています。

気象署や日本台湾交流協会からの注意喚起に従い、余震活動が落ち着くまでは危険なエリアへの立ち入りを避ける判断が求められます。

台湾旅行中の方が直ちに確認すべき交通情報

地震発生直後は、安全確認のために多くの交通機関が一時的に運転を見合わせる場合があります。

特に今回の地震は日本時間の0時5分ごろ（現地時間の23時5分ごろ）に発生しており、深夜の帰宅時間帯や翌朝の移動に影響が及ぶ可能性があります。

SNS上の情報には不確かなものも含まれるため、必ず各交通機関の公式サイトで一次情報を確認してください。以下に、主要な交通機関の運行状況確認方法をまとめます。

台北MRTや台湾高速鉄道の運行状況

台北等の主要都市を結ぶ鉄道網は、一定の震度を観測すると自動的に列車を停止させ、線路の安全点検を行う規定があります。

現地時間23時台はまだ多くの路線が運行している時間帯ですが、地震の規模によっては終日運休となったり、翌朝の始発からの運行に遅れが生じたりすることが考えられます。

特に台湾高速鉄道（台湾新幹線）や台北MRT（地下鉄）を利用予定の方は、駅に向かう前に以下の公式サイトで最新の運行ステータスを確認してください。

交通機関	確認すべき内容	公式サイト
台北MRT（台北捷運）	各路線の運行停止・遅延情報駅構内の閉鎖状況	台北MRT公式サイト
台湾高速鉄道（高鉄）	全線の運行状況払い戻し・変更の案内	台湾高鉄公式サイト
台湾鉄道（台鉄）	在来線の運行状況東部幹線などの被害状況	台湾鉄道公式サイト

運行が再開されても、ダイヤが大幅に乱れている可能性があります。

また、駅構内が混雑し入場規制がかかることもあるため、時間に十分な余裕を持って行動してください。

桃園国際空港と松山空港のフライト発着情報

空港自体に大きな被害がない場合でも、滑走路の安全点検のために離着陸が一時的に見合わせられることがあります。

また、空港へ向かうアクセス鉄道（桃園MRTなど）やバスが運休している場合、空港への到着が遅れてフライトに乗り遅れるリスクもあります。

これから帰国や移動を予定している方は、航空会社からのメール通知を確認するとともに、各空港の公式サイトでフライトのリアルタイム情報をチェックしてください。

空港名	主な確認事項	フライト情報ページ
桃園国際空港 (TPE)	国際線の発着遅延・欠航ターミナル間の移動手段	桃園国際空港フライト情報
台北松山空港 (TSA)	国内線・国際線の運航状況市内アクセスの状況	台北松山空港フライト情報

万が一、フライトが欠航となった場合は、空港カウンターの混雑を避けるため、可能な限り航空会社のウェブサイトやアプリを通じて変更手続きを行うことを推奨します。

これから台湾へ渡航する旅行者が注意すべき点

地震発生直後に台湾への渡航を予定している場合、現地の最新情報を収集し、冷静に判断することが求められます。

特に震源地に近いエリアへの旅行を計画している場合は、余震のリスクやインフラの復旧状況を鑑み、計画の変更も視野に入れる必要があります。

旅行の延期やキャンセルを判断する基準

渡航の可否を判断する際、最も信頼できる情報源は日本の外務省および台湾の公的機関が発信する情報です。まずは外務省海外安全ホームページにて、台湾全土または特定の地域に対して「危険情報」や「感染症危険情報」が発出されていないかを確認してください。

また、航空会社や旅行会社が特別対応を行っているかどうかも重要な判断基準となります。地震の規模によっては、キャンセル料が免除されるケースがあります。

ご自身の予約状況に合わせて、以下のポイントを整理しました。

確認項目	判断のポイント
航空機の運航状況	フライトが欠航・遅延している場合は、航空会社のWebサイトで振替便や払い戻しの手続きを確認してください。通常通り運航している場合でも、手数料なしで変更可能な特別措置が取られることがあります。
現地の宿泊施設	ホテルが営業しているか、建物に被害がないかを直接、または予約サイトを通じて確認してください。断水や停電が続いている場合、宿泊自体が困難な可能性があります。
現地交通機関	台湾高速鉄道（新幹線）やMRT（地下鉄）、および主要観光地へのバス路線が正常に運行しているかを確認します。特に花蓮など東部方面への鉄路は、地震の影響を受けやすいため注意が必要です。
観光地の状況	太魯閣（タロコ）峡谷などの山間部は、落石の危険性が高まるため、地震後は立ち入り禁止になることが一般的です。目的の観光地が閉鎖されていないか確認しましょう。

旅行を強行する場合でも、余震が続く期間は山間部や沿岸部への訪問を避け、台北市内など比較的被害の少ないエリアに滞在場所を変更するなどの柔軟な対応が推奨されます。

現地での緊急連絡先と日本台湾交流協会の情報

万が一、現地で被災したりトラブルに巻き込まれたりした場合に備え、緊急連絡先を必ず控えておきましょう。

台湾では日本と同様に警察や消防への通報システムが整備されていますが、言葉の壁が不安な場合は、日本語対応が可能な窓口を知っておくことが命綱となります。

連絡先・機関名	電話番号・詳細
警察（警察局）	110（日本語が話せる担当者を呼び出してもらえる場合があります）
消防・救急（消防局）	119（火災・救急ともに共通です）
日本台湾交流協会（台北事務所）	+886-2-2713-8000（邦人保護の窓口となります）
日本台湾交流協会（高雄事務所）	+886-7-771-4008（南部エリア滞在時の窓口です）